投資環境WEBセミナー［2022年3月1日～3月31日］

北日本銀行では、2022年3月1日（火）から3月31日（木）までの期間限定で、当行取扱いの「投資信託商品」についてのWEBセミナーをご提供しております。参加費無料、お申込不要で、いつでもどなたでもご視聴いただけます。各商品の運用会社の講師が分かりやすく説明しますので、保有の有無に関わらず、お気軽にご覧ください。

現在、以下のセミナーをご視聴いただけます。各タイトルよりお進みください（外部サイトへリンクします）。

セミナーに関するご注意事項
  • 本セミナーにご参加いただくには、インターネット環境が必要となります。通信料はお客さま負担となりますのでご了承ください。
  • 本セミナーは外部サイトを使用しています。視聴するときには、インターネット接続が良好であることをご確認ください。インターネットの混雑状況、お客さまのパソコン・スマートフォン等の状況によってはご視聴いただけない場合がございます。ご理解の上、ご利用いただきますようお願いいたします。
  • 本セミナーは、当行取扱の「投資信託商品」の勧誘を目的としています。
  • 商品を購入いただく際は、あらかじめお客さまの投資目的、リスク等についてのお考えをお伺いいたします。また、商品がお客さまの投資目的に合わない場合は、ご希望の商品の販売をお断りすることがございますので、あらかじめご了承ください。
  • 本セミナーでご説明する今後の見通し等将来の予測については、その結果をお約束するものではありません。投資等に関する最終決定は、お客さまご自身の判断で行ってください。
  • 本セミナーテーマは予告なく変更させていただく場合がございます。

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投資信託に関するリスク
  • 投資信託は、値動きのある証券等に投資するため、価格変動リスク、金利変動リスク、信用リスクなどがあり、お受取金額が投資元本を割り込むリスクがあります。また、外貨建資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動により基準価額が変動するため、お受取金額が投資元本を割り込むリスクがあります。 その他詳細は各ファンドの最新の投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご確認ください。

投資信託に関する手数料等 ～お客さまにご負担いただく費用～

【購入時手数料】
購入金額に対して、最大3.3％（税込）
【信託報酬】
信託財産の純資産総額に対して、最大年率2.42％（税込）
  • 一部のファンドについては、運用成果等に応じて成功報酬をご負担いただく場合があります。
【信託財産留保額】
基準価額に対して、最大0.5％
【その他の費用】
信託財産に関する租税、監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、外貨建資産の保管費用、信託事務の諸費用等が信託財産中から差し引かれます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。その他詳細は各ファンドの最新の投資信託説明書（交付目論見書）および一体となっている目論見書補完書面を必ずご確認ください。

投資信託の留意点

  • 投資信託は預金ではありません。また、投資信託は預金保険の対象ではありません。
  • 北日本銀行でご購入いただく投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託の取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
  • 投資信託は元本、利回りおよび分配金が保証されている商品ではありません。
  • 投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
  • 本サイトは北日本銀行が作成した情報提供資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。ご購入の際は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）および一体となっている目論見書補完書面を必ずご確認ください。
  • 北日本銀行は販売会社であり、設定・運用は運用会社が行います。
  • 投資信託説明書（交付目論見書）および一体となっている目論見書補完書面は北日本銀行本支店等にご用意しています。
当行の苦情処理措置および紛争解決措置

お取引内容に関するご確認・ご相談や苦情等につきましては、お取引店または北日本銀行お客さまサービス室（フリーダイヤル0120-555-270　平日9時から17時）までご連絡ください。なお、お取引についてのトラブル等は、以下のADR（注）機関における苦情処理・紛争解決の枠組みの利用も可能です。

  • 特定非営利活動法人　証券・金融商品あっせん相談センター
    フリーダイヤル0120-64-5005 （受付時間：平日9時から17時）
  • 一般社団法人全国銀行協会　全国銀行協会相談室
    0570-017109または　 03-5252-3772 （受付時間：平日9時から17時）

（注）ADRとは、裁判外紛争解決制度のことで、訴訟手続によらず、民事上の紛争を解決しようとする紛争の当事者のため、公正な第三者が関与して、その解決を図る手続をいいます。

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